【口コミあり】うつ病で休職する期間の目安や適切な過ごし方、手当金を解説

「うつ病で休職を考えているけれど、どうすればいいのか分からない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。本記事では、うつ病で休職する期間、適切な過ごし方、利用できる手当金、実際に休職を経験した方々の声を紹介します。

※近年の世界保健機関（WHO）の診断基準の改訂により、「うつ病」は「抑うつ症」という名称へ移行しつつあります。ここでは、世間でも比較的なじみのある「うつ病」という名称で話を進めます。

うつ病とは

うつ病は、気分障がいの一種で、気分の落ち込み、興味・関心の喪失などの症状が持続する精神障がいです。憂うつな気分、意欲や集中力の低下、食欲不振、不眠などの症状を引き起こします。生活の質が大きく低下し、職場や学校でのパフォーマンスにも影響を及ぼしやすい病気として知られています。原因は遺伝的要素、生物学的要素、環境要素が絡み合い、特にストレスが重なると発症しやすくなります。

治療には、薬物療法や心理療法が用いられることが一般的です。薬物療法では抗うつ薬が処方されることが多く、心理療法では認知行動療法などが行われます。個人の症状や状態に応じて、専門の医師やカウンセラーと連携して治療が進められます。

発症後に放置すると6カ月、長くて2年以上症状が続くだけでなく重症化する恐れもあるため、一人で抱え込まず早めに治療を受けることが重要です。

参考：MSDマニュアル「うつ病」

うつ病で休職した経験がある方の声

実際にうつ病で休職した経験がある方の声として、休職する時の経験とアドバイスを含めて紹介します。

ここでは、実際にうつ病で休職した経験がある方の声を紹介していきます。

【アンケート概要】
調査時期：2023年8月5日～2023年8月6日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：うつ病で休職した経験がある方
調査実施：インターネットリサーチ会社

それぞれ詳しく見てきましょう。

うつ病で休職した経験がある方の現在の職業

うつ病の方が働いている職業は多岐にわたります。以下は、アンケート結果を基に作成したグラフです。

▼現在の職業を教えてください

会社員が最も多く、次いで公共機関・団体など、フリーター、専業主婦・主夫という順になっています。

具体的には飲食店のホールスタッフ、リサイクル店販売、児童デイサービスの保育士、自動車メーカーなどが見受けられました。

うつ病があっても、職場の理解や適切なサポートがあれば、さまざまな職業で働くことが可能です。

うつ病で休職した経験がある方は、現在どんな仕事をしている？

以下は、うつ病の方が活躍している具体的な職業と仕事内容です。自分に合った仕事を見つけるための参考にしてください。

うつ病で休職する時に気をつけたこと

次は、うつ病で休職する際に気をつけたことについて、アンケートから得られた実際の声を紹介します。

うつ病による休職を考えている方は、これらの声を参考に休職に向けて準備を進めてみてはいかがでしょうか。

うつ病で休職する方にアドバイス

以下は、実際に休職経験のある方々から、うつ病での休職を考えている方へのアドバイスです。

これらのアドバイスが少しでも休職に踏み切る一助となれば幸いです。ご自身の健康を第一に、最良の選択ができることを願っています。

うつ病のある方が仕事を継続するためのポイントは、下記記事を参考にしてください。

関連記事：「【口コミあり】仕事でうつ病になった時の対処法は？仕事選びのポイントも解説」

うつ病による休職手続きの流れ

うつ病とみられる症状で仕事を続けることが困難になった場合、早い段階で専門家に相談し、休職を検討しましょう。

ここでは、休職するために必要な手続きの流れを紹介します。

1. 休職制度について会社に確認する
2. 医療機関で医師の診断書をもらう

休職制度について会社に確認する

まず最初に、現在の勤務先が休職制度を設けているかどうかを確認しましょう。

基本的に、休職制度は会社の就業規則によって定められています。会社の上司をはじめ、人事部、産業保健スタッフなどに、休職制度についての詳細を聞いてみるとよいでしょう。直接聞くのが難しい人は、ご自身で就業規則を確認してみてください。

特に下記の4点は、必ずチェックしておきたいポイントです。

休職可能な期間は最短で3カ月、最長で3年など会社によってさまざまです。また、休職期間中における給与の有無、社会保険の支払い方法も職場によって異なります。休職中の連絡手段や連絡する頻度なども事前に確認しておくと安心です。

医療機関で医師の診断書をもらう

うつ病により休職の手続きを行う場合、必ず医師の診断書が必要となります。まずは精神科や心療内科の担当医師に相談しましょう。かかりつけ医がおらず、どこに相談していいかわからない場合は、会社の産業医へ相談するのも一つの手です。

医師に相談する際は、仕事に支障をきたしている症状や職場で業務を遂行するのが困難な状況など、できるだけ具体的に伝えることが大切です。万が一、話すのさえ困難な場合は、伝えられる範囲だけで全く問題ありません。まずは相談するという一歩を踏み出してみましょう。

うつ病による休職期間の目安

うつ病による休職期間については、明確な決まりはありません。ですが、臨床の場面では、おおよそ3〜6カ月程度の休職期間とされることが多いようです。

軽症で回復が早い場合には、1カ月程度で復職するケースもあります。

うつ病の重症度によって回復までの期間は変わる？

うつ病の診断基準では、症状の多さや強さによって重症度が軽度、中等度、重度の3つに区分されています。しかし、これらの3つの重症度による罹病期間（症状の続く長さ）に明確な規定はありません。

つまり、必ずしも軽症のほうが短く、重症のほうが長くかかるというわけではないのです。

ちなみに、アメリカ精神医学会の診断基準DSM-5によると、一般的にうつ病の5人に2人は発症から3カ月以内に回復し始め、5人に4人が発症から1年以内に回復し始めるとされています。

うつ病による休職中の給与や傷病手当金

うつ病による休職中の給与は企業の規定によって異なるため、休職前に勤め先の社内規程を確認することが重要です。

給与が支払われない場合などでは、全国健康保険協会（協会けんぽ）あるいは健康保険組合から、傷病手当金を受給することができます。

傷病手当金は業務外の病気やケガによって働けない期間、被保険者と家族の生活を支えるために支給される給付金ですが、以下の条件を満たす必要があります。

うつ病は長期的な治療が必要な病気であるため、傷病手当金の利用が推奨されます。受給条件さえ満たしていれば、休職中でも経済的な支援を受けながら、安心して治療に専念することが可能です。

うつ病による休職中の適切な過ごし方

休職期間中は、心と体を十分に休めることが大切です。一方で、早期回復のためには休養期間にやらないほうがいい行動もあります。

復職までのプロセスは、一般に「初期」「回復期」「復職準備期」に分けられます。それぞれの段階に適した過ごし方と、休養期間に避けるべき行動について解説します。

初期

休める環境づくり、休むことへの抵抗の緩和が重要な時期です。とにかく休むことに専念し、十分な栄養摂取と睡眠を大事にしましょう。

無理な活動はせず、実家へ戻るなど、十分に休息がとれる環境をつくります。

休職してすぐは休むことへの抵抗が出やすい時期です。罪悪感や焦りを持つ必要はありませんので、ゆっくり休息をとりましょう。

活動回復期

十分に休んだ後は、体力の回復に努める時期です。散歩や買い物などの軽い運動からでもよいので、定期的に体を動かすようにしましょう。

睡眠や食事を一定にするとともに、できれば朝日を浴びる、午前中から体を動かすなどして、1日のリズムに体を慣らしていきましょう。

この時期も体調に波があることは普通のことです。不調があっても焦らず、無理をしないようにしましょう。

復職準備期

復職にともなう緊張に体を慣らす時期です。出勤後の生活をイメージし、それに近い形で定期的に体を動かしましょう。

例えば、まずは朝に自宅を出て、近くの公園等まで行ってみることから始めるのもいいでしょう。

次に、距離や時間を徐々に延ばし、電車に乗って、少し離れた図書館やカフェに行って読書や書き物をしてみる、会社の最寄りの駅で降りてみるなど、少しずつ体と心を慣らしていきます。

この時期も焦りすぎると疲れを感じやすくなります。主治医などに助言を求めながら、無理せず行っていきましょう。

参照：ハルこころクリニック京成高砂院「休職中の過ごし方」

うつ病による休職期間が終了した時、どうする人が多い？

ここでは、うつ病で休職した100人に行ったアンケート調査を基に、休職後に多くみられる行動を紹介します。

アンケート調査の結果は下記の通りです。

【アンケート概要】
調査時期：2023年8月5日～2023年8月6日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：うつ病で休職した経験がある方
調査実施：インターネットリサーチ会社

同じ職場へ復帰、または転職する人が多い

調査結果では、同じ職場への復帰が約40％と最も多いことが分かります。しかし、同じ職場へ復帰した人のなかには「休職と職場復帰を繰り返した結果、退職した」という方、「復帰後に状況が変わらず退職した」といった方も見受けられました。

同じ職場へ復帰しても最終的に転職に至る方は多くいます。そのため、結果的には転職する方が一番多いことが想定できます。うつ病を回復した後の転職にはリスクが伴うため、就労支援を利用するのも1つの手です。

転職する場合には就労支援の活用がおすすめ

就労移行支援事業所では「グループワーク」や「模擬就労」などにより、対人コミュニケーション面における悩み解消のお手伝いを行っています。うつ病で休職した100人に行ったアンケート調査の結果では、うつ病の要因として、仕事の人間関係が45%、業務量の負担が31%となっています。

就労移行支援事業所を利用して就職した場合、希望すれば職場定着支援を受けることも可能です。就職後に困った出来事があったら気軽に相談できるのはもちろん、関係機関と連携しながらしっかりサポートを行ってくれるなど、さまざまなメリットがあります。

うつ病からの復帰後、転職先で安定して働いていくためにも、就労支援を活用しましょう。

就労移行支援に関する詳しい情報が知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

関連記事：「就労移行支援とは」

うつ病で休職する際のよくある疑問

診断書や労災、解雇の心配など、うつ病により休職する際にはさまざまな疑問が浮上します。ここからは、よくある4つの疑問について解説していきます。

医師による診断書は必須ですか？

休職する際、一般的には就業規則で医師の診断書の提出を義務づけられていることが多いです。労働基準法には診断書に関する規定はなく、会社ごとの取り決めになります。しかし、診断書を提出しないまま相談もせずに休職すると、無断欠勤とみなされ懲戒処分が科せられる場合もあります。

精神疾患の場合、休職の必要性を含めた判断は経過をみながら行うことが多く、初めての受診ですぐに診断書を発行されるケースは少ないです。精神的につらく、休職も検討している場合は、早めに精神科や心療内科へ相談しましょう。

休職したら労災になりますか？

うつ病になった原因が、会社の業務や人間関係・ハラスメントなどによるものだと断定されれば労災になり得ます。ただし、うつ病をはじめとする精神疾患で労災認定を申請した場合、結果が出るまでに6カ月以上の期間を要すると認識しておきましょう。

現状、仮に申請しても労災と認定されるかどうかは不透明であり、難しい場合も多いのが実情です。

休職中に解雇されませんか？

会社は、休職中の解雇はできません。また、うつ病を理由にして社員を解雇することもできません。万が一会社から解雇を言い渡されたとしても、労働契約法16条に定められた「解雇権濫用」とみなされ無効になります。

ただし、基本的に休職期間は会社の就業規則により定められています。そのため、休職期間を経て職場復帰は不可能と判断された場合は解雇が認められるケースもあります。予め勤務先の就業規則を確認しておきましょう。

参考：労働契約法 | e-Gov法令検索「解雇権濫用法理 不利益取扱い禁止」

休職期間を延長したい場合どうすればよいですか？

休職に関しては法律による明確なルールは定められていません。会社ごとに社内規程として管理されているのが一般的です。休職期間延長の申し出を認めなくてはならない決まりはないため、断られる可能性もあります。まずは勤務先に相談してみましょう。

うつ病による休職から復帰する際によくあるQ&A

うつ病により休職して復帰した際に、新たな問題が起きることもあります。ここでは、復帰後のよくある質問に解答していきます。

転職する際、転職先に休職していたことがバレますか？

有給休暇以外の休職が長期にわたる場合は、提出した源泉徴収票や住民税の額などによって、前職の休職が知られることはありえます。

採用面接での申告内容に虚偽があると、内定の取り消しのリスクや、何より信頼関係が揺らいでしまうことになります。そのため、面接で聞かれた場合は正直に伝えるとよいでしょう。

なかなか転職できずに困っていますが、何か方法はありますか？

うつ病で転職できずに困っている方は、決して少なくありません。うつ病をはじめとする精神障がいのある方を対象とした支援制度や支援機関は、多く設けられています。

就労支援は、うつ病から回復し就職を希望する人にとって、大変心強い存在です。転職できないと1人で悩むのではなく、就労移行支援事業所へ気軽に相談してみましょう。

うつ病で休職した人の就職を支援する「就労移行支援」とは

就労移行支援は、障がい者総合支援法に基づく障がい福祉サービスの1つです。仕事に就きたいという気持ちはあるものの、就活に踏み出すのが難しい方は多いでしょう。

就労移行支援を利用すれば、就労に向けたトレーニングから転職活動のサポート、職場定着支援などが受けられます。仕事をする上で必要なスキルの取得も可能です。そのため、就労移行支援事業所を利用し、一般企業へ就職する人は年々増え続けています。お近くの就労支援事業所を選び、無料見学会を利用してみましょう。

就労移行支援サービスを提供しているココルポートでは、就労移行支援スタッフによる手厚いサポートにより、2022年8月時点で就職者数累計2,673名、定着率88.2％の高い実績があります。

無料相談も利用できるため、まずは「ココルポートの相談・見学」より気軽にお問合せください。

※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport

西原 浩司（にしはら こうじ）
医学博士(慶応義塾大学)、精神科専門医・指導医、認定産業医
長崎大学病院精神科神経科助教、日本学術振興会特別研究員、慶応義塾大学医学部助教(生物学教室)を経て、現在は沖縄県の天久台病院を中心に精神科診療に従事。
その傍ら、慶応義塾大学医学部訪問研究員としてiPS細胞をもちいた精神疾患の基礎研究を行っている。また複数大手企業の産業医として漢方や鍼灸、栄養学的な情報「心とカラダの予防医学」を目指して活動中。