【口コミあり】仕事でうつ病になった時の対処法は？仕事選びのポイントも解説

うつ病とは、精神的に不安定な状態が続く精神障がいです。日本では、100人に約6人が生涯のうちに経験するという調査結果も報告されています。

責任感の強い方は、うつ病になっても無理をして仕事を続けてしまい、症状が悪化してしまうケースもあります。一方で、うつ病を発症しても適切な対応をとることで、無理なく仕事を続けることや、仮に休職しても早く復帰することができるようになります。

今回は、うつ病になってしまった時の働き方の工夫や、休職、転職をする際に知っておくべきことについて解説します。

参考：厚生労働省「知ることからはじめよう みんなのメンタルヘルス｜うつ病」

うつ病とは

うつ病とは脳の働きに何らかの問題が起きた状態で、自分ではコントロールできない憂うつな気持ちが続き、様々な意欲が低下していく疾患です。

気分が落ち込むことは誰しも時々あるものですが、憂うつな気持ちが2週間以上治らず、自分で元の心理状態に戻せない場合は、うつ病になっている可能性が高いと言えるでしょう。

しかし、うつ病かどうかは専門家でなければ判断が難しく、心療内科など専門医の診断を受けて初めて、うつ病だということがはっきりします。

うつ病の症状・特徴

うつ病の初期症状は、憂うつ感です。以前は楽しかったことを楽しめなくなる、喜びや幸せを感じにくくなるなどの気持ちの変化から始まります。何か嫌なことがあって気分が落ち込むことはあるものですが、その原因となることが解消されても、逆に嬉しい出来事が起こっても気分が晴れないと、うつ病になり始めている可能性があるかもしれません。

また、仕事においては以下のような症状が表れます。

最初に表れるのは、計算ミスや文字の打ち間違いなどの細かいミスです。徐々に作業スピードが落ち、仕事の判断や集中ができなくなります。

さらに、「仕事に行かなければ」という気持ちはあるのに起き上がれなくなったり、準備をして玄関まで行ってもそこで動けなくなってしまったり、様々な理由で、仕事に行けなくなってしまいます。

参照：MSDマニュアル「うつ病」

仕事でうつ病になる原因

うつ病を発症する原因は、正確にはよく分かっていません。ただ、発症の背景には精神的ストレスや身体的ストレスが関係していると考えられています。

過労や人間関係、環境の変化などストレスの原因は様々です。一般的には、以下の性格傾向を持つ方がうつ病を発症しやすい傾向にあります。

仕事に対して責任感の強い方が多く当てはまり、高い発症リスクを持っています。また、仕事の失敗や遅延といったネガティブな出来事だけではなく、昇進や結婚といった周りから見るとポジティブな出来事も、人によってはうつ病の原因になることがあります。

仕事でうつ病になった方の声

今回、仕事でうつ病になったことがある方を対象にアンケート調査を行いました。

実際に仕事でうつ病になった方々は、仕事に対しどのように行動しているのでしょうか。ここからは、仕事が原因でうつ病と診断された方々の実際の声を紹介していきます。

【アンケート概要】
調査時期：2022年9月11日～9月19日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：うつ病で休職された方
調査実施：インターネットリサーチ会社

それぞれ詳しく見てきましょう。

仕事でうつ病になった方のその後

まず「うつ病と診断された後、仕事はどうしましたか？」との問いに答えていただきました。アンケート結果は以下の通りです。

▼うつ病と診断された後、仕事はどうしましたか？

結果を見ると退職して休養された方が35%と、やや多いことが分かります。

それでは、「退職」「休職」「転職」を行った方々の声を、それぞれ見ていきましょう。仕事をどうしようか迷われている方は、ぜひ参考にしてください。

仕事でうつ病になり、退職した方の声

うつ病で退職した方々の中で多かった声は下記の2つです。

勤務先がいわゆるブラック企業で、「医師から辞めるように言われて逃げるように退職した」という方も少なからず存在します。ストレスによって体調がおかしくなる、出勤しようとすると体が動かなくなる、何をしていても悲しくて涙が出たりするなど、当時のうつ症状を訴える声もありました。

何かがおかしいと感じたら、1日も早く病院へ行くことが早期回復のためにも重要です。また、退職した後は下記のような辞めてよかったとの声も多く挙がっています。

職場に問題がある場合、無理して勤務し続ける必要はありません。自分を守るためにも仕事から離れ、まずはゆっくり休むことが大切です。

仕事でうつ病になり、休職した方の声

うつ病と診断され休職を選んだ理由として最も多かった声は「仕事が好きだったため、また働くために一旦休職した」というものです。

仕事の疲れから働ける状態ではなくなり、悪化しないように休職するという判断です。

中には、休職後に退職したという声もありました。いずれにしても、うつ病になった時は一旦仕事から離れ、ゆっくり休養することが大切と言えるでしょう。

休職してよかった点については、下記2つの声が主にあがっています。

体調が悪く精神的に余裕がない状態では、正常な判断ができなくなります。早期回復のためには、十分に休んで気分をリフレッシュさせる時間を作る必要があることは明白です。

仕事でうつ病になり、転職した方の声

うつ病になり転職した方からは主に下記2つの声が見受けられました。

うつ病になった原因が会社や業務内容にあり、職場環境に改善が望めない場合は、思い切って転職することも一つの選択肢でしょう。

アンケートにご回答いただいた方の中には「営業やノルマのある仕事ではなくなったのでストレスが大幅に減った」と、環境を変えることによって症状が改善したという方もいらっしゃいました。

現在は昔と違い、いろいろな働き方を選べる時代となりました。まずは自分の体をしっかり休めることが大切ですが、働き方を変えることで症状改善が期待できそうな時は、転職を考えてみてもよいのではないでしょうか。

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うつ病でも仕事を続けるための働き方の工夫

うつ病を患っていても、仕事を続けている方もいます。どういったことに気をつけながら仕事をすればよいのか、ご紹介します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

周囲に相談しながら働く

うつ病の治療と仕事を両立させるためには、周囲の理解を得ることが大切です。

まずは信頼できる上司や同僚へうつ病であることを打ち明け、フォローをお願いすることから始めましょう。一人で不安や悩みを抱え込むことでストレスが増大してしまいます。

次に産業医へ相談してください。産業医がいない場合は、外部のメンタルヘルスの専門病院に通い、薬物療法や精神療法など適切な対処をしてもらいましょう。

つらい時は休む

うつ病を発症しやすい人には「責任感が強い」「真面目」という特徴があることも多いです。これらの特徴を併せ持つと、周囲に迷惑をかけないように限界まで我慢をしがちです。

しかし、我慢を重ねてうつ病が悪化すると治療が長期化したり、復帰と休職の繰り返しになってしまったりして、かえって周囲に負担をかけてしまうことになります。

そうなる前に上司と話し合い、「どういった症状が出たら休む」「週に○時間残業したら休む」など、限界に達する前に休める体制を意識的に作っておきましょう。

健康的な生活習慣を心がける

休むことに罪悪感を感じて夜中まで無理をしたり、睡眠障がいのために眠れなくなったりすると、昼夜が逆転してしまうなど生活習慣が乱れがちです。

しかし、健康な生活スタイルはストレス緩和のための大切な習慣です。夜に眠れないからと起きる時間を遅くしてしまうと、どんどん生活スタイルが乱れてしまいます。

夜眠れなくても朝は毎日同じ時間に起きるようにして（「アンカリング」といいます）、朝日を浴びることを心がけることで生活リズムを崩さないようにしましょう。

焦って治そうとしない

「職場で迷惑をかけたくない」からといって、早く治そうと焦るのは禁物です。

復帰を焦ってしまい、回復の途中で無理をすると再発のリスクが高くなります。焦らず治すことと、治療を継続していくことを念頭に置きながら働くのが、うつ病と生活を両立するために大切な心構えと言えるでしょう。

転職や部署異動を検討する

うつ病のきっかけが職場の人間関係や仕事内容にある場合、職場配置を変えれば症状が改善するケースもあります。

社内で部署異動ができないか、上司に相談することも検討しましょう。上司に相談しづらい場合には、うつ病の経緯をふまえて人事部や産業医などに相談する方もいます。会社の規模が小さく、どの部署にいてもストレスが緩和されそうもないような場合には、転職を検討するのも一手です。

しかし、いきなり退職してしまうと、今度は経済的な不安から症状が悪化してしまう可能性もあるため、計画的な転職活動が必要です。職場を変えるとしても、すぐに仕事復帰することによる心の負担が大きいと感じる場合は、就労移行支援サービスを利用してみましょう。

就労移行支援に関する詳しい情報が知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。
関連記事：「就労移行支援とは」

仕事でうつ病になり、休職・退職する際に利用できる経済的な支援制度

うつ病で休職・退職せざるを得なくなり「収入源が断たれて生活できないのでは…」と不安を感じている方は多いでしょう。

次は、休職・退職する際に利用できる支援制度について解説していきます。休職・退職する前に確認しておきましょう。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

精神障害者保健福祉手帳

精神障害者保健福祉手帳は、一定以上の精神障害があると認定された人に交付されるものです。手帳を持っていることで、自立と社会参加を促すための様々な支援が受けられます。

交付を受けられるのは、うつ病や統合失調症、双極性障害などの精神疾患により、長期間にわたって日常生活や社会生活に制約がある人です。

精神障害者保健福祉手帳は、症状の程度により1級から3級までの等級に分けられます。精神障害者保健福祉手帳の申請は、各市町村の窓口で行えます。

その際診断書を提出するか、精神障がいによる障害年金を受けている場合は、その証書の写しが必要です。また、本人の写真も添付します。

精神障害者保健福祉手帳に関する詳しい情報は、下記記事をご覧ください。
関連記事：「精神障がい者保健福祉手帳（精神障がい者手帳）を持つメリットと デメリット｜等級による違い」

自立支援医療制度（精神通院医療制度）

自立支援医療制度とは、精神科の治療のために継続的に通院している方の医療費の自己負担額の一部が補助される制度です。

所得等に応じて1カ月の自己負担額が決まりますが、かかった医療費の1割程度になる場合が多いです。

傷病手当金

傷病手当金は病気やけがにより長期休養が必要となった際、無収入状態となるのを避けるための制度です。通常、療養で会社を長期的に休むと十分な収入が得られなくなり、自分や家族の生活に支障が出てしまいます。

現時点で会社を4日間以上（連続した3日間を含む）休んでおり、また事業主より十分な給与が支払われていないなどの条件を満たした場合、最低限の生活を保障するため傷病手当金の受給が可能となります。

支給期間は最長で1年6カ月あり、支給額は過去12カ月間の標準報酬月額の平均のおおよそ3分の2が目安です。

生活保護

生活保護とは、病気やけがが原因で仕事の継続が難しくなり、所得が十分でなく困窮している方の生活を保障するための制度です。国が定めた最低生活水準を下回った場合に申請できるものの、様々な条件を満たす必要があります。

また、生活保護の場合は申請後、支給されるか判明するまで約14日かかります。そのため、なるべく早めに居住地の市区町村の窓口へ相談に行くことが大切です。

参考：厚生労働省「生活保護制度に関するQ&A」

障がい年金

障がい年金は障がいや疾患のため、生活や仕事に支障が出た際に支給される年金です。現在仕事をしていたとしても、症状の度合いによって受給できます。

うつ病で障がい年金を申請する場合には、これまで通院してきた精神科病院やクリニックから「受診状況等証明書」を発行してもらい、初診日が証明できる書類として提出する必要があります。

複数の病院やクリニックに転医されている方は、上記の書類を参考にして連絡してみましょう。

仕事でうつ病になった方が就職、転職する際にオススメな仕事の特徴

休養してうつ病の症状が回復した場合でも、復帰する際の職場選びを間違えると再発してしまう恐れがあります。ここからは、復職や転職をする際に意識しておくべきポイントを解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

柔軟な働き方が可能

うつ病の方は責任感が強く、自分を追い込みやすい傾向があります。精神的なストレスを軽減するには、自分のペースで余裕をもって働けることが大切です。

具体的には、「在宅ワークが可能か」、「勤務時間に融通が利くか」、「業務のスケジュールをある程度自分で調整可能か」などのポイントをチェックしましょう。

ノルマがない

完璧主義の傾向があるうつ病の方にとって、ノルマは大きなストレスになりやすいため、注意が必要です。過度なプレッシャーを避けるには、一般職・事務職や派遣・短期のアルバイトなどの業務形態を検討してみてはいかがでしょうか。

上記のような業務形態では、マニュアルに沿って進行できる可能性が高く、高すぎる基準を求められるリスクを軽減できます。

障がい者雇用枠が利用できる

働きやすい職場を探すには、障がい者雇用枠を活用することも一つの方法です。障がい者雇用枠で採用されれば、業務内容や業務量を調整してくれる可能性が高くなります。

短時間勤務や業務内容など調整してくれるうえに、周囲にも理解のある人間が多く、様々な場面で配慮してもらいやすいためおすすめです。ただし、障がい者雇用枠で就職活動をする際は精神障害保健福祉手帳の取得が必要です。

仕事でうつ病になった方が就職、転職する際に利用できる就労移行支援

うつ病と付き合いつつ仕事を続けるには、自分に合った職種を選ぶことが大切です。一人で抱え込まず、以下のようなサービスの利用、または専門的な機関のアドバイスや支援を受けることをおすすめします。

就労移行支援は一般企業への就職を希望する方が、仕事に必要な職業訓練や就職活動のサポートなどを受けられる障害福祉サービスです。

就労移行支援事業所では、障がいのある方の一般企業への就職をサポートする福祉サービスなどを提供しており、ご本人に合った支援サービスを選ぶことが可能です。

不安や困りごとは一人で抱え込まず、ご自身に合った支援機関、支援制度を積極的に利用しましょう。

就労移行支援に関する詳しい情報が知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。
関連記事：「就労移行支援とは」

仕事でうつ病になった方の就職、転職に関するご相談はココルポートへ

本記事では、うつ病でも仕事を続けたいと思っている方に向けて、働き方の工夫やアンケートによる声、活用できる支援制度、就職で意識すべきポイントをご紹介しました。

うつ病と付き合いながら仕事を続けるためのヒントとなれば幸いです。

うつ病のある方が就労を希望する時に利用できる機関の1つとして、就労移行支援事業所があります。興味をお持ちの方はぜひ一度ココルポートにお問い合わせください。

ココルポートではご利用者様おひとりおひとりに適した個別支援にこだわり、就労移行支援サービスを提供しています。

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※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport

西原 浩司（にしはら こうじ）
医学博士(慶応義塾大学)、精神科専門医・指導医、認定産業医
長崎大学病院精神科神経科助教、日本学術振興会特別研究員、慶応義塾大学医学部助教(生物学教室)を経て、現在は沖縄県の天久台病院を中心に精神科診療に従事。
その傍ら、慶応義塾大学医学部訪問研究員としてiPS細胞をもちいた精神疾患の基礎研究を行っている。また複数大手企業の産業医として漢方や鍼灸、栄養学的な情報「心とカラダの予防医学」を目指して活動中。