【口コミあり】仕事で適応障がい（適応反応症）になった際の対処法を解説

「適応障がいで離職したけれど、また仕事を始めたい。次は継続して働ける仕事を見つけたい」「適応障がいを発症して、今の職場で働くのがつらい。どこかで転職の相談はできるの？」こういった悩みを持つ方はいませんか？

ここでは、適応障がいの原因・治療法、適応障がいとなった方に向いている仕事についてお伝えします。適応障がいがありながらの就職・転職でお悩みの方はぜひご一読ください。

※2022年に発効された、世界保健機関（WHO）の新しい診断基準（ICD-11）では、適応障がいは、「適応反応症」として記載されています。ここでは、世間的にも認知されている「適応障がい」という名称で話しを進めていきます。

適応障がいとは

適応障がいとは「ストレスを感じるような特定の状況や出来事」がその人の生活の中に生じ、ストレスを感じ始めてから3カ月以内に気分や行動面に症状が現れるものです。

現れる症状は人によって千差万別です。

上記の症状が例としてあげられます。

適応障がいに関するさらに詳しい情報は下記の記事をご覧ください。
関連記事：「適応障がいとは？」

適応障がいの原因

適応障がいの本質的な特徴は、「はっきりと確認できるストレス要因に反応して起こること」とされています。仕事や人間関係だけではなく、災害なども原因となる場合があり、ストレス要因は複数におよぶこともあります。他の人からすると何でもない状況・出来事でも、適応障がいにつながる大きなストレスとなり得ることは重要なポイントです。

原因がはっきりしている適応障がいは、その原因を取り除く、もしくはその原因から距離を置くことで症状が改善しやすくなります。しかし、原因が特定できない適応障がいの場合は、症状が慢性化してしまい、うつ病や不安障がいなどの二次障がいに繋がってしまう恐れもあります。

適応障がいの治療方法

適応障がいの治療方法には、主に下記の3つがあります。自分に合った治療法を選びましょう。

それぞれ詳しく解説します。

ストレス要因の除去

適応障がいはうつ病と異なり、そのストレスの原因は明確であり、自覚できるものも多いです。その原因を取り除く、もしくは原因から距離を置くことで症状は改善しやすくなります。

認知行動療法などの心理・精神療法

ストレスによる症状を改善するためには、ストレスの捉え方や考え方、対処の仕方を変えることが大変有効な治療法です。

認知行動療法は、薬のように即効性はありませんが、副作用がありません。ストレスへの耐性や適応力を上げることから症状の再発も予防でき、適応障がいなどの精神障がいに有効な治療法です。

薬物療法

医師の処方による薬物療法は一般的な治療方法です。薬物療法のメリットは、気持ちを落ち着かせる・入眠を助けるなど、即効性のある効果が見込める点です。逆にデメリットとして、副作用が出る可能性がある点が挙げられます。

また症状によっては、漢方薬も治療の選択肢になることがあります。

仕事で適応障がいになりやすい人の特徴

全く同じ職場環境で仕事をしていたとしても、適応障がいになる人もいればならない人も存在します。仕事で適応障がいになりやすい人には、下記のような特徴がみられることがあります。

上記の特徴にあてはまらない人も、適応障がいになる可能性はあります。適応障がいは誰にでも起こりうる病気なのです。

適応障がいがある人に向いている仕事

適応障がいを発症した人にとって仕事選びは重要です。どのような仕事が向いているか、悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

ここでは、適応障がいの方に適した仕事について解説していきます。適応障がいのある方の仕事選びにおいて、主に注目すべき点は下記の3つです。

それぞれ解説していきます。

決まったことをひとりでコツコツやる仕事

ひとりでコツコツこなす仕事は、自分のペースを守って取り組みやすいので、適応障がいの方にとっても働きやすい可能性があります。

上記のような仕事が働きやすい仕事といえるでしょう。

在宅ワークなど自由な働き方ができる職場での仕事

自由に休みが取れる風土の会社であれば、体調不良や通院の時も休みをとりやすく、適応障がいの方も安心して働けます。

人間関係が苦手な方や自分のペースで仕事をしたい方は、フリーランスあるいは在宅ワークを推進している会社がおすすめです。職場に行く必要が減り、ストレスの少ない環境で働くことができるでしょう。

福利厚生が整っている仕事

正規雇用・非正規雇用にかかわらず、福利厚生が整っている職場は、適応障がいとなった方にも適しています。休職制度が整っていたり、万が一体調が思わしくない場合に休養しやすかったりする職場環境なら安心して働けます。

適応障がいで仕事に行くのが怖いと思ったら

適応障がいを発症した後、仕事に行くのが怖いと感じる方は決して少なくないでしょう。ここでは、仕事に行くのが怖いと思う時の対処法について解説します。

それぞれ見ていきましょう。

仕事が怖いという気持ちを受け入れる

仕事が原因で適応障がいを発症した場合「仕事が怖い」と感じるのは当然です。仕事に対して恐怖を感じた際は、まずは怖いという気持ちを受け入れることが大切です。仕事への恐怖心を無理に抑えこもうとすると、かえって症状が悪化したり、別の症状が出てきたりする可能性も出てきます。

「強くなるより賢くなろう」という言葉もあります。怖いという気持ちを無理やり抑えこむよりも、まずはそのような気持ちを受け入れて自分と向き合うことが大切です。恐怖を感じている対象と距離をとるための工夫を考えることで、気分が少し楽になる可能性もあります。仕事への恐怖心が長く続く場合は、我慢せず主治医に相談するとよいでしょう。

仕事が怖いという理由を分解して考える

自分の心と向き合うためには、仕事が怖いと感じるようになった理由を分解して考える必要があります。仕事が怖くなる理由は、人によって千差万別ですが、最も多いのは下記のようなケースです。

上記を参考に、仕事の中でどのような部分が怖さにつながっているのか、思い当たる理由を分解して考えてみましょう。漠然とした恐怖感が減り、自分に合った仕事選びのヒントにもなるかもしれません。

仕事への恐怖心を放置するとストレスが増大し、精神面において悪影響を及ぼしかねません。自分の心としっかり向き合い、仕事が怖い理由を自分自身でも考えてみましょう。

休職や退職を検討する

適応障がいの症状、改善の度合いに応じて、休職、退職、復職などを検討しましょう。仕事に関する決断は、生活を大きく左右する大切な選択と言えるでしょう。そのため、急いで決める必要はありません。

短時間勤務から復職できる「リハビリ勤務」の制度を導入している企業もあります。就労支援施設やハローワークで仕事に関する不安を相談することも可能です。復職せずに退職し、自分に合った仕事に就くという選択肢もあります。どちらが自分にとって良い選択となるのか、よく考え検討してみましょう。

仕事で適応障がいになった場合の選択肢

選択肢は「仕事を続ける」「休職」「退職」などさまざまです。適応障がいを引き起こした理由も人によって異なるため、一旦仕事から離れたり、実家に戻って休養したり、退職して別の業界に転職をしたりする方もいます。適応障がいを患った方の中には、今後の生活の不安から休職せず仕事を継続する方もいるでしょう。

人によっては、生活していくための資金繰りも必要になるため、実際にはどのような選択をするのが望ましいのか、判断が難しいところです。

ここからは、仕事が原因で適応障がいになった際の選択肢について、アンケート結果を基に、紹介していきます。

適応障がいになってからの仕事への対応

適応障がいになったことがある方を対象に行った独自のアンケート調査では、仕事への対応方法として下記の表の4つが挙げられました。

アンケート結果を見ると、退職して休養している方が最も多く、次いで休職や退職して転職した方が多いことが分かります。

退職理由としては「上司と合わなかった」「仕事中のミスが続いたことへの不安や落ち込み」「仕事のことを考えると過呼吸になる」などが見受けられました。

【アンケート概要】
調査時期：2023年12月1日～12月8日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：仕事で適応障がいになった方
調査実施：インターネットリサーチ会社

適応障がいになってからの職場環境の変化

適応障がいを発症し転職した結果、職場の環境が大きく変化した方は少なくありません。職場環境や雇用形態の変化に関するアンケート調査の結果は下記の通りです。

仕事に復帰した方の中で最も多かったのは、発症した時に働いていた業界とは異なる職種への転職です。

また少数ではあるものの、クラウドソーシングから仕事を請けて在宅勤務を行うようになった方や、フリーランスとして活動するようになった方もいます。

【アンケート概要】
調査時期：2023年12月1日～12月8日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：仕事で適応障がいになった方
調査実施：インターネットリサーチ会社

適応障がいと付き合いながら仕事をする方法

適応障がいと上手に付き合いながら仕事をする方法はあるのでしょうか。

下記で一例を紹介します。

■ストレスの原因とうまく距離をとる

適応障がいの原因が「仕事」である場合、仕事の量や職場環境の調整、担当業務の変更などの対応が有効です。そのような対応を個人でとることが難しい時は、会社側（上司や人事の窓口、産業医など）に相談しましょう。

会社側が何も対応してくれない、または対応はしてくれたもののストレスの原因を取り除くのが難しい場合、転職も視野に入れたほうがよいでしょう。

■適応障がいになったことをオープンにする

病気のことを公表せずに働く場合、職場の配慮やサポートが得られにくく、ストレスの原因を取り除けない状況が続いてしまう可能性があります。症状が長期にわたってしまうことで、二次障がいに繋がってしまうケースもあります。そのような場合には、適応障がいになったことをオープンにすることを検討してみましょう。

病気のことを職場に公表するとなると、抵抗を感じる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、公表することで、職場からの配慮やサポートを得られる可能性があります。

■障がいに理解のある職場で働く

障がいに理解のある職場で配慮やサポートが得られる場合、健康を保ちながら長く働くことができるでしょう。

障がいに理解のある職場で働く大きなメリットは下記の3つです。

上記のような配慮やサポートがあれば、適応障がいになった方も継続して働きやすいでしょう。

実際に仕事が原因で適応障がいになった方からのアドバイス

ここでは、実際に仕事が原因で適応障がいになった経験のある方からのアドバイスをご紹介します。

1人で抱え込まず、時として周りに頼る事の重要性を訴えている方が多いと言えるでしょう。

適応障がいで仕事が怖いなら、休職することもできる

休職に対して抵抗を感じる方も多くいらっしゃるかもしれませんが、ゆっくり休みつつ体調を整える時間をつくることは大切です。

それぞれ見ていきましょう。

休職時の過ごし方

休職時は規則正しい生活を心がけ、できる限りストレス要因から離れて過ごすことが大切です。適応障がいは、原因が比較的はっきりしており、ストレス要因を取り除く、距離を置くことが最も有効な治療法といえます。

休職中に体調が回復してきたら、リワークプログラムに参加することもよいでしょう。リワークプログラムとは、職場復帰を目指す方向けのリハビリプログラムです。医療機関や障がい者職業センター、就労移行支援・就労継続支援事業所などで受講できます。

復職する際のポイント

休職制度の内容は会社によって異なります。そのため、復職する際は会社側としっかりコミュニケーションをとることが大切です。基本的に復職の許可を出すのは会社側となっており、主治医の診断書を求められる場合もあります。

所属している会社が従業員50人以上の規模であれば、産業医と面談を行い復職の可否が決まることが一般的です。対して職場の従業員が50人未満で、産業医の配置が義務となっていない場合は、会社によって制度が異なるため、職場に復職制度の確認を必ず行いましょう。

適応障がいを理由に退職することは可能？

適応障がいのために退職を考えたとき、すぐに退職できるか不安に思われるかもしれません。結論、病気の発症を理由として退職することは可能です。契約期間の定めがない場合、民法627条1項では、「解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する」と定められており、退職の申し出から2週間で退職することが可能です。

一方、契約期間の定めがある場合や年棒制などの場合、一般的に、職種にかかわらず1〜3ヶ月前に退職を申し出るよう就業規則に記載されていることが多いです。しかし、病気などやむを得ない事情がある場合には、例外的にすみやかな退職に結びつくこともあります（やむを得ない事情かどうかは個別に判断されます）。

適応障がいを発症している状態で自分から退職を申し出るのはつらい方もいるでしょう。しかし、適応障がいは1日も早い休養が大切です。業務の引き継ぎ期間などで会社側とトラブルになることを避けるためにも、なるべく早く伝えるのが得策でしょう。

参照：民法 | e-Gov法令検索

適応障がいを理由に退職する際の職場への伝え方

会社を退職する際は「一身上の都合」を理由にするのが一般的です。1日も早く退職したい場合、会社側が「それは退職せざるを得ないな」と納得できる理由を伝える必要があります。

■伝える内容例

一般的に伝える内容は下記の通りです。

上記を参考に、ある程度会社に伝えるべき内容をまとめ、退職願を出しましょう。

適応障がいのある方の復職や再就職・職場復帰の支援

適応障がいなどの精神障がいを発症した方は、復職などに向けて専門機関による支援が受けられます。

それぞれ見ていきましょう。

障がい者就業・生活支援センター

障がい者就業・生活支援センターは、ハローワーク、地域障がい者職業センター、就労移行支援事業所、保健所などと幅広く連携し、就業と生活に関する一体的な支援を行っています。ここでは、就業に関する相談支援や職場実習のあっせん・就職活動の支援だけでなく、健康管理や金銭管理をはじめとした、日常生活や地域生活に関するアドバイスも受けられます。

適応障がいで仕事への復帰に悩んだり、転職先に悩んだりしてアドバイスが欲しい場合など、必要に応じて利用するとよいでしょう。

ハローワーク

ハローワークでは就職に関する相談をはじめ、カウンセリングの実施や、障がいや疾患のある方を対象とした求人の紹介なども行っています。専用の窓口が設けられており、専門知識を持つ担当者が相談に応じてくれるため安心です。

仕事の探し方はもちろん、履歴書の書き方から採用面接への同行・同席といった支援体制も整っています。

就労支援（就労移行支援、就労継続支援A型、B型）を行う事業所

就労支援を行う事業所では、職業訓練や面接、履歴書対策などの就職活動全般におけるサポートが受けられます。

また、就労支援事業所等を利用して就職した場合、就職後に「生活面」「体調面」「就業面」などの定着支援を一定期間受けることも可能です。定着支援は、就労移行支援事業所等を利用して就職してから7カ月目より利用可能となります。

なお、本人または配偶者の所得に応じて、上限を１割とした利用料負担が発生する場合があります。契約更新は1年ごとで、最長で就労開始から３年６ヶ月までの期間利用することができます。

適応障がいとつきあいながらの就職・転職は専門機関を頼るのもあり

適応障がいは、ストレスによって仕事や社会的生活に困難が生じる病気です。

休職などによってストレス要因から離れることは、適応障がいを治すために有効といえます。適応障がいの場合、原因となったストレス要因を取り除けば、仕事を続けることも可能なことが多いです。困った時は1人で悩まず、専門の支援機関を利用しましょう。

就労移行支援事業所の「ココルポート」では、適応障がいになった方が就職や自立に向けて必要なスキルを身につけつつ、自分と向き合えるようにサポートしています。

ココルポートの大きな特徴は「個別支援」に力を入れている点です。一人ひとりの体調・悩み・希望に応えられるよう支援員と相談できる体制を整えています。また、スキル習得だけでなくセルフケアを身につけるサポートなど、さまざまな側面から就労の準備を一緒に整えていきます。

まずは「ココルポートの見学・相談」から気軽にお問い合わせください。

※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport

西原 浩司（にしはら こうじ）
医学博士(慶応義塾大学)、精神科専門医・指導医、認定産業医
長崎大学病院精神科神経科助教、日本学術振興会特別研究員、慶応義塾大学医学部助教(生物学教室)を経て、現在は沖縄県の天久台病院を中心に精神科診療に従事。
その傍ら、慶応義塾大学医学部訪問研究員としてiPS細胞をもちいた精神疾患の基礎研究を行っている。また複数大手企業の産業医として漢方や鍼灸、栄養学的な情報「心とカラダの予防医学」を目指して活動中。