発達障がいのある方の仕事選びとは？

発達障がいの特徴によって仕事を選ぶ

発達障がいといっても、その種類は細分化されます。
これらに適した仕事を選ぶようにしましょう。

自閉症スペクトラム障がい / 自閉スペクトラム症（ASD）

自閉症スペクトラム障がい / 自閉スペクトラム症（ASD）の特性として、「特定のことに徹底してこだわる」という点が挙げられます。この特性を長所として活かせる仕事を選びましょう。加えて「特定のことのなかでも自分が興味を抱くこと」に対しては、人並み以上の集中力を発揮するため、より活躍が期待できます。

注意欠如・多動症 / 注意欠如・多動性障がい（ADHD）

注意欠如・多動症 / 注意欠如・多動性障がい（ADHD）は、「注意散漫でじっとしていられない」と捉えられがちですが、見方を変えればこれは「様々なことに興味が向く」と言えますし、すぐに行動してしまうという点は「アクティブに実行できる」と捉えることができます。つまり、好奇心が旺盛で行動力に長けているといえるでしょう。こうした特性から、新しい情報を積極的に得て強い推進力で業務を引っ張っていくようになることが期待できます。

学習障がい（LD）

学習障がい（LD）のある人は、読む・書く・聞く・話す・計算などが極端に苦手な状態です。「学習」という名前がついていますが、これら読む・書く…などは、どんな仕事をするにもほぼ避けて通れないアクションであるため、大人になって社会生活や仕事をするうえでも、困難をもたらす場合が多くなります。しかしながら、学習障がいのある人は知的発達にも視覚・聴覚機能にも全く問題はないので、ITの発達が目覚ましい今、自分の苦手なことをアプリや専用ツールを使って補ったり、もしくは周囲の協力を得ることで、どのような仕事にもチャレンジできる可能性が開けてきます。

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発達障がい＝障がい者雇用ではない

発達障がいがあるからといって、必ずしも障がい者雇用で働かなければならないというわけではありません。これは現在、一般就労で働いていたとしても同様です。現職でつまずきが多く、病院で発達障がいと診断されたからといって、会社にそれを伝えなければならないわけではありませんし、発達障がいの傾向にあっても、診断されない場合もあります。

発達障がいを打ち明けることで周囲の協力を得られる可能性も

発達障がいと診断されたことを、あえて打ち明ける必要はありません。ですが、その旨を伝えることで周囲からの協力が得られ、働きやすさに繋がる可能性もあります。発達障がいということに理解を示してくれるような環境であるなら、障がいがあることを伝えて、周囲との相互理解を深めることも考えてみましょう。

発達障がいの人が仕事で感じる苦労と対処法

発達障がいのある人は、その症状にもよりますが、通常の人よりも職場で困難を感じてしまうことがあります。

マニュアルや口頭で説明されていないとルールがわからない

会社にはさまざまなルールがあり、それが書面などで明文化されています。それに対して、例えば「出勤時間の5分前には着席している」といった、特別明言されていないものの、誰もが守っていることが多いルールもあります。一般的な社会人常識からすると当たり前に思えるこうしたルールも、発達障がいの人には伝わらず、わからない場合があります。このような場合、疑問に思ったことや理解できないことをそのままにせず、お互いにその都度言葉にし、会話して解決していくことが大切です。

細かなところまでこだわり作業が進まない

ASDの人に多くみられる傾向として、細部にこだわるという点が挙げられます。これはASDの人の長所といえますが、こだわりすぎた結果、作業が大幅に滞るというリスクもあります。そのため、何を優先すべきか上司に優先順位をつけてもらうことで、業務をスムーズに進めることができます。

周囲の音に過敏になる

キーボードを叩く音や電話している声、着信音やプリンター音など、オフィスにはさまざまな音が溢れています。このような音によって集中力が削がれてしまう場合、ヘッドフォンやイヤホンをつけるといった集中できる環境づくりを行うことで、解決できる場合があります。また、人の動きが気になるのであれば、上司に相談して席替えしてもらうのも手です。

自分に適した仕事と周囲の協力を

発達障がいのある人が働く場合、障がいによる特性を長所と捉え、それを活かせる仕事を選びましょう。また、自分だけでなんとかしようとするのではなく、周囲に障がいの事実を打ち明け、協力を得ながら働くことで、負荷が少なく効率的な業務遂行を目指すことができます。